バチカンと中国の関係改善に向けた動きという歴史的変化 ~ついに第三次世界大戦を諦めた、表のイルミナティ~

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートを見る限り、かなり明るい見通しのようです。以前のレポートでは、地球同盟は、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(200人委員会)と軍産複合体のナチ派との間で合意を結び、現在では未来の地球の繁栄に対して協調関係にあるのではないかと思いました。
 その時のコメントで、表のイルミナティを除いた3つの組織が合意に至ったらしいと記しました。今回のフルフォードレポートを見ると、その表のイルミナティの中核組織であるバチカン(イエズス会)が、地球同盟と合意に至ったのではないかと思われる様子が窺えます。具体的には、“バチカンと中国の関係改善に向けた動き”とあります。
 もし、これが本当なら、これまで何度も第三次大戦を引き起こそうとしたこの連中が、それを諦めたということになります。おそらく、先の3つのグループの合意を見て、大勢が決したことを悟ったのかも知れません。
 文中、“キッシンジャーが提議した他の問題は中東であり、ハザール寡頭勢力の運命であった…「徒党は…完全なパニック状態に入っている」”とあります。
 時事ブログでお伝えしている通り、北朝鮮問題が落ちついてきた今、焦点は中東であり、イスラエルです。ここで言われている徒党とは、私が理解する限り、裏のイルミナティの頂点にあったイルミナティ13家と、表のイルミナティを支配していたゾロアスターの13家、そしてシオニストたちです。ただ、ゾロアスターの13家の中のある家系のみは、救済されると思っています。
 彼らが生き延びるためには、その延命手段として世界的な大混乱が必要ですが、第三次世界大戦は起きそうにありません。なので、連中は“株式バブルの崩壊”を仕掛けてくる可能性が極めて高いのです。連中を追い詰めているトランプ政権が大量逮捕を継続し、軍事法廷で悪人を裁くためには、この経済戦争をうまく切り抜ける必要があります。
 問題は、新金融システムの裏付けとなるゴールドの所有権が誰にあるのかということだと思います。
 2017年7月26日の記事で、ドラゴン・ファミリーが、“おそらく、地球上にある金塊の約85%の所有権を有している”のではないかとコメントしましたが、今月9日の記事で、ニール・キーナン氏は、“我々はこれを「東洋の金塊」あるいは「ファミリーの金塊」と呼んでいる。何故ならこの「国際資産」の85%はファミリーに法的な所有権がある”と記していました。やはり思った通りで、私の直感は正しかったわけです。
 ところが、確か板垣英憲氏の情報源である吉備太秦によると、地球上の金塊の80%は日本のものであると言っていた気がします。どちらが本当なのかは私にはわかりませんが、おそらく、ドラゴン・ファミリーが51%、残り49%を残りの国が分け合う形になるのではないかと予想しています。日本の取り分はいくらになるのかは、まだ決まっていないかも知れません。ここが決着しないと、争いはなくなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バチカンと中国の関係改善に向けた動き
世界権力構造の変化が日に日に加速している。五輪史上初となる南北朝鮮の合同チーム結成、株の大暴落、アメリカ政府の財政難…等々は、まさにその表れといえるだろう。しかし最近の出来事の中で、最も世界権力構造の歴史的変化を表しているのは1951年に断交したバチカンと中国の関係改善に向けた動きである。


【 バチカンと中国 】

今月2日、「バチカンが中国政府公認の司教を認定する」とのニュースが報じられた。バチカンとの国交が断絶した後、中国政府は政府公認のカトリック教会(中国天主教愛国会)を設立。以来、バチカンからの独立を掲げて「ローマ法王の任命権は認めない」という頑なな姿勢を見せてきた。それに対してバチカンも「中国当局による司教の任命は違法である」として中国政府公認の司教を認めてこなかった。それが今回、バチカンと中国共産党が司教の任命を巡って事実上の合意に達し、今後は双方が共同で司教の選任を行うことになった。

表面上、この合意は900万人の信徒(政府非公認の地下教会を含む)を有する中国のカトリック教会だけに限った単なる取り決めのように見える。しかし、バチカンと、その上部組織であるイタリアのP2フリーメーソンは、大昔から
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フルフォードレポート(2/13)
転載元)
(前略)

バチカン、中国共産党、大英帝国と国防総省は世界政府樹立の交渉をしている証拠が増えている。
最新の兆候は、バチカンと中国共産党の間で達した、中国のカトリック教会の司教を共同で選ぶ合意の形でやってきた。

(中略)

その合意は司教に選ばれた人に対して双方が拒否権を持っており、つまり双方の合意が必要なことを意味しており、これは世界政府の指導者を選ぶ将来の東西間のプロセスの青写真であると、その情報源は説明する。

(中略)

英連邦、カトリック教会と中国は世界人口76億人のうちの50億人の運命に責任がある。その政府がこの計画を支持するドイツ、インドネシア、パキスタン、ロシアとイランなども加え、世界が新時代に向かっていることは明らかである。

元徒党のかばん持ちヘンリーキッシンジャーはこの政府を創設の交渉の為に世界中を密かに行き来していると、複数の情報源は確認している。

(中略)

キッシンジャーがトランプと提議した他の問題は、中東であり、ハザール寡頭勢力の運命であったと、国防総省情報源は言う。「徒党はトランプと何の取引も成立していないので、完全なパニック状態に入っている」

(中略)

「大量逮捕の後、トランプと軍事法廷を守る力の誇示として、国家警備隊をDCに連れ出すために軍事パレードが使われるかもしれない」と彼らは言う。

(中略)

軍事法廷を行うためには、軍の給料は払い続ける必要がある。目下の金融戦争が、壮大な権力闘争で起きている逮捕や暗殺と同じくらい重要な理由である。

(中略)

株式バブルの崩壊が、実体経済や米軍とその機関ホワイトハットに問題を引き起こさないようにする為に、白龍会とその同盟者は西側の為に独自の代替金融システムに取り組んでいる。

(中略)

終に惑星の戦う人々はやり遂げて、善良な人々が勝つようになった。穏やかな地球を継承しようとしている。

(以下略)

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